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Waterfalls in Japan

夏休みの自由研究から始まった、滝をめぐる家族の冒険譚!

混乱の要因

2014年11月26日エントリー『三重構造』より。

【壱】
現政権
(安倍政権のこと)は三重構造。
マスゴミが日々報じている上っ面が第一層。
次に、所謂、不法に日本に“寄生”して“特権”を貪って来た在日等の反日分子排除に向け、着実に法整備が進んでいる第二層。
そして、その奥で、中国共産党と急速に歩み寄り出している第三層。





常清滝_その4
【常清滝・中段部アップ】



【壱】
第一次安倍内閣崩壊の主要因の一つが
〈官僚のボイコット〉であったと云われる。
その轍を踏まないために、
今回の第二次安倍内閣は、財務省と連んでいると言ってよい。


【弐】
現在の財務省主派は〈省益の獲得〉を最優先する。
その発想基盤はほぼ左翼であり、
その行動は、結局に於いて、中国共産党の思惑の内にあること。

※中国共産党の思惑の内にある⇒売国


【参】
対して、安倍政権の主たる目的は、反日分子≒不法在日外国人の排除。
文字通り「日本を取り戻す。」こと。


【肆】
この「日本を取り戻す」切り札が、

・テロ資産凍結法(2015年10月施行)
・犯罪収益移転防止法(施行済)
・テロ資金提供処罰法(2014年12月施行)

そして所謂「マイナンバー法」である。


【伍】
不法在日外国人、世間で云う処の〈在日朝鮮人〉を特定し、
その特権(通名による複数口座、税金逃れ、生活保護不正受給等)を剥奪し、
彼らを排除する切札である「マイナンバー法」

しかしこれは、実質、財務省と安倍政権のバーター取引と云われる。

つまり、「マイナンバー法」が財務省による「返す刀」となって、
「日本国民の財産権の侵害」「(経済的)自由の剥奪」(←省益の獲得)、
そして、その行き着く先は「日本経済の沈没」となる可能性が極めて高い。


【陸】
仮に、財務省の「マイナンバー法」による財産権侵害(規制法律等による締付け)が始まり、
さらに「消費税10%」(←省益の獲得)になれば、日本経済は完全に沈む。

日本の経済的な強みが無くなって、
時の〈米新大統領〉が〈ヒラリー(親中)〉だったりすると、
その後、日本が〈中国共産党の植民地と化す〉シナリオすら出てくる。


【漆】
2016年は、日本国内に於いても、
世界に於いても、
大きな混乱が予想される。



唐沢の滝@万古渓谷_その4
【唐沢の滝・上段】



本年、
この日本の国が明るい未来を切り拓かんことを、
心より祈ります。




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